くら~いお話…米中の対立の行方

キバナコスモスの蕾
キバナコスモスの蕾

キバナコスモスの“キバナ”は、黄い花を示す日本語の「黄花」なんですってね…てっきり外国語だろうと思ってました。
コスモス(Cosmos)の語源はギリシャ語の「美しさ、調和、秩序、宇宙」を意味するKosmosなんだそうです。化粧品Cosmeticsも同じ語源になります。
因みに、夏から秋にかけて咲き続けるキバナコスモスの花言葉は「野性的な美しさ」なんだそうです…私は言葉自体が好きですね。

前置き

書きたいけど、これを書てしまったら空しくなって、もう何も書きたくなくなってしまいそうな、そんな他愛もない気分になることってありませんかね…(-_-;)

まあ、そんな、くら~いお話が今回の話題ですので、せめてアイキャッチャーだけでも未来を感じさせる明るいものにしようとしました(^-^;

アイキャッチャーを何にするか…これも楽しみの一つなんですよね。
最近知ったんですが、画像のフォーマットの一つであるJPEGよりも圧縮率が高いフォーマットが出てきているようですね…例えば、“WebP”ですね。

日本が直接関係する国際情勢の緊迫度が増してきているようですが…
まあ、知人・友人の話、専門家のサイト、報道などの内容以上のことは推測するだけですので、私が書くことが100%正しいのか否か、実は、私も分かりません…と思いつつ、自分勝手に考えたことを書いてます。
但し、出来るだけ辻褄の合った論理的な推測をする努力はしています…努力が実っているかどうかは分かりません(^-^;

まあ、私の推測が、たとえ、間違っていたとしても、あまり気にしません…何故って、専門家ではないからです。

書く目的は、読んで下さる方に、考える視点の一つとして何かを感じて頂ければイイなあ~という程度ですね(^-^;

例のごとく、前置きが長すぎますね…と思いつつも、本題の進め方を考えるための時間稼ぎをしてる面もあります。

これからが本題です。

覇権に関する米中対立の行き着く先は?

そんなことは分からないと言う方が正しいんでしょうね…専門家たちは、仕事ですから、そうも言えないんでしょうが…それでも意外と、彼らも具体的にどうなるかは言いませんね。

しかし、対立という点では、比較的短期間で対立の形態が明確になってゆくにしても、対立自体は長期的に続くでしょうね…50年以上も…もし、米国が、あるいは、白人社会が元気に存続し続けるなら…続いたとしても不思議ではありません…人種差別的な発言で済みません。

以上が一般的な見方のような気もします…が、米国がアジアの覇権を維持する気があるなら、中国と極地戦争でもやり、それに勝つしか方法はなさそうな気もするのですが…

米国が取りうる対中国戦略

マイク・モレル氏(元CIA長官代理)は次のように仰ったそうですね:
米国が取り得る手段には次の4つが考えられる。

  1. 戦争
  2. 封じ込め(現在行われている経済制裁⇒貿易戦争)
  3. 中国の台頭を受け入れて米国はNo.2に甘んじる
  4. 話合い(make a deal=取引する)
  • No.1の戦争は米国にとって、予想される被害規模が大きすぎて、そんなリスクは取れない…たとえ米国が勝ったとしても、国力が弱体化し、たとえば、現在進行中の中東問題にも対応できなくなるのでしょうね…それだけ、現在の中国の軍事力は侮れないレベルまで向上してきているということです。
    最近の戦争戦略遂行には軍事衛星が必要不可欠ですが、その軍事衛星は1時間も掛からずに殆ど全てが破壊されてしまうんだそうです…中国には、その能力があるということです。
    軍事衛星が機能しませんと、戦略遂行に必要な軍事情報の流れが滞り、攻撃ポイントも定めることが出来なくなります…つまり、軍事システム自体が機能しなくなります。
  • No.2の現在行われている封じ込めは、短期間で決着するなら米国の勝利になるのでしょうが、長期戦になると米国は経済力で相対的に不利になってゆくので意味がない。
    長期戦なりますと、時間と共に国力が増す中国の方が有利です…中国にとっては良い時間稼ぎになるということですね。
  • No.3は、米国のエスタブリッシュメントたちは受け入れないだろう、とのことです…まあ、中国人の面子(めんつ)みたいなもんでしょうね。
  • ということで、実行可能な手段は4番目の話合い=取引だろうという結論です。

その話合い=取引とはどういうものかと言いますと、覇権の割譲なんですよね。
これは日本にとっては晴天の霹靂のような驚きの内容なのです。

大きく咲いたキバナコスモス
大きく咲いたキバナコスモス

話合い=取引内容

その内容とは、東アジアと東南アジア(多分、南アジアは除く)の覇権を米国は中国に譲り、米国は他の地域(欧州、アフリカ、中東、南米)の覇権を維持し、相互に他の地域で起こる紛争等には介入しないというものだそうです。

このやり方は、習近平国家主席がトランプ大統領にしきりに力説していた大国同士の話し合いということなんでしょうが、つんぼ桟敷に置かれたままの中小国にとっては、このようにトンでもない内容になってまうことがあり得ます…取引は主人同士で行われた奴隷制度が連想されますよね。

あれぇ~、もしかして、日本は東アジアに入ってないと思っておられませんか!?
日本はれっきとした東アジアの一員ですよね(^-^;

つまり、米国の都合で、日本も韓国も中国に売られてしまうということです…しかも、仮想敵国として位置付けられている中国にですよ!

実は、このマイク・モレル氏の考え通りになるだろうと仰っている著名な国際政治アナリストもおられます。

このような考え方が米国高級官僚クラスに普通にみられるのであれば、米国の核の傘で日本は守られているか否かの議論なんてチャンチャラ可笑しくなってしまいますよね。

米国の覇権割譲で日本はどうなる?

日本から撤退する米国軍事関連の中で、沖縄だけは中国の軍事施設となり、多くの中国人が移住し、中国の実効支配下に置かれるでしょう。
そのうちに、北海道に中国軍事施設が建設される可能性が高いです。

台湾と日本からは軍隊(日本は自衛隊)が排除されるでしょう。
沖縄が台湾と日本をカバーすることになるでしょう。

当然、日本は米国のGlobal Standardを離れて、中国のChina Standard(中国の価値基準)に組み込まれます。

いや、日本だって独自に中国と対抗するだけの自主防衛能力はある…黙ってやられてはいない、と力説なさる方々も少なくないかもしれませんね。

ちょっと横道に逸れますが、武器輸出国が超強力な破壊力をもつ兵器を売る際に、その売った兵器で自国が攻撃されることがあっても仕方がないと思うでしょうか!?
そうは思わないでしょうね…従って、輸出販売する破壊力が強大な兵器で自国が攻撃されそうになる場合には、その兵器を使えなくする装置を備えておくというわけです。

つまり、日本が巨費を投じて米国から購入してきた最新兵器の多くは(イージス艦や戦闘機、通信機器など)米国によって使えなくされてしまうということです…戦力の中枢となる主要な兵器は張り子の虎と化してしまうということです。
これでは、第二次大戦レベルの話であれば、中国軍と竹やりで戦うような状態に陥ってしまいます。

著名な国際経済アナリストの以前の提案は、日本は自主防衛能力を持つべきだということでしたが、最近は仰いませんね。

第二次大戦の戦勝国の中には、日本には絶対に自主防衛能力と核兵器は持たせないという基本的な合意があるようです…そのような状態に日本は置かれて来ていますね。
【ご参考】日本が西洋と同じ立場に立つことを絶対に許さない

米中が合意したことに日本が逆らうことは不可能に近いでしょう。

それでも、中国は日本に人民解放軍を送ってくるようなヤボなことはやらないでしょうね。
何故なら、日本のような民主国家を牛耳ることは中国にとっては、軍隊を使わなくとも、容易いことだからです。

日本に共産党員である中国人を数百万人移住させ、日本に一千万人程度の共産党員を作らせるのです…これで日本を牛耳ることが出来ますでしょうね…飴と鞭の使い方では中国は秀でています…まあ、鞭の使い方の方が更に上手いのでしょうが…

歴史的に、中国は融和政策に長けています。
今の中国の人口14億人近い中で漢人は70%以上を占めているそうですが、今の地理的範囲のなかで、元々、漢人は半分もいなかった筈ですので…それを一気に拡大させるためには、方法は一つしかありませんよね。

日本も、China Standardの下で生き永らえていきますと、漢人で溢れるようになるかもしれませんね

ホクロが見えるキバナコスモス
ホクロが見えるキバナコスモス

本当に覇権の割譲はありうるのか?

しかし、私は、実際にどうなるかは分かりませんが、米国のエスタブリッシュメントたちが四面楚歌で鈍してでもいない限りは、覇権の割譲はないと思います。

もし、本当に米国がアジアの覇権を中国に割譲するなら、中国は喜んで受けるでしょうね…勿論、米国の覇権地域で何が起ころうとも介入はしませんよと言いつつです。
それによって、中国は、米国は終焉に近づきつつあることを確信するでしょうね。

米国の妥協案で中国の世界制覇への行進を止めることは出来ない

そして、予定通りに、中国は世界制覇に向けて駒を進めてゆくことでしょう…表面的には、米国の覇権地域の国々に直接的には政治や武力の介入は行わないのでしょうが、経済関係/介入は別な話となりますので…それでも、米国の相対的な衰弱過程に合わせて、政治的な介入も行ってゆくんでしょうね。

軍事費の拡大規模を推測するなら、5年もすれば、米国は中国と戦争をすることなど考えられなくなるでしょう…多分です。

中国の世界制覇の野望は既定の国策ですので、米国とどんな妥協案に合意しようとも、その既定路線には変化はない筈です。
米国がどんな妥協案をだそうとも、それによって中国の行進を止めることは出来ないと思います。

大きな犠牲を伴った米国のアジアへの投資累積をどう判断するのか

また、米国が長年にわたってアジアに投入してきた多数の命と莫大な経費が全く無駄になってしまいます…まあ、これを米国のエスタブリッシュメント達がどう判断するかでしょうけど…

それでも米国は覇権割譲を安易に提案するというのでしょうか?????

戦争は可能か?

特に、トランプ大統領の下では戦争が起こる可能性は低そうですよね…何故って、戦争は中間層以下の国民に大きな犠牲を払わせますので、中間層以下が支持層であるトランプ大統領にとっては決断しきれない面が強そうです。

また、米国財政面でも戦争をやる余裕などないのかもしれません…現状でも、米国がアジア地域で使える軍事費は中国よりもズーッと低いそうです。

NATOの協力を得られるか

米国がアジアで戦争を起こすために最低限必要とされることは、NATOによる中東の抑え込みです…それが可能かどうかです…私には分かりません。
元々、中東問題の根源は英国とフランスにありますので、両国が中心となってNATO軍を活性化できるのであれば、米国は、ひとまず、アジアに注力できるでしょうね。
【ご参考】現在の中東波乱の背景

しかし、NATOの対中国認識が米国とは異なっているとすれば、厄介なことになるでしょうね…つまり、米国がアジアに注力できる程にはNATOの協力を得られないということになります…私は、NATOの協力は得られるとは思いますが…NATO諸国が中国は世界制覇を本気で考えている訳ではないと思っているなら、厄介でしょうね。
【ご参考】日本はまもなく「中国の周辺国」!?

中国の経済規模拡大は米国に余裕を与えない

中国の実質経済規模は、2030年に米国の2倍になると言われております。
それまでには、中国の軍事費も米国の2倍になってゆくと考えられます。
その時点に至る前に、米国は中国に対して戦意喪失となってしまうことでしょう。

中国にとって今必要なことは、米国との直接的な対立を激化させないための時間稼ぎだけなのです…ですから、ここ数年内に米国が妥協案を出すとしても、中国は、それを拒絶することはないと思います。

米国が覇権を唱えるための唯一の方法

このような背景の中で、米国が、たとえ、アジア以外の覇権であっても、それを主張し続けるための方法は一つだけのように思われます。

それは、NATOを説得して、数年内に中国を武力で押さえつけ、中国の世界制覇への野望を断念させることです。

戦争を早期に終結させるために、覇権の割譲という妥協案を中国に提案するなら、それは効果を発揮することでしょう。

この場合の割譲からは、日本は除外されるでしょうね…何故って、日本は米国側で参戦するのですから…憲法上、参戦出来ないだろうと仰るのですか…そんなことを言っても、日本は間違いなく局地戦の場にされるのですよ…座して死を待ちますか…

ついでに朝鮮半島

私は、妥協案で韓国は中国に売られそうに思います…勿論、そうはならないかもしれませんが…

中国が南北を統一する方法は、次のようなものだと思います。

  1. 北朝鮮内で中国がクーデターを起こさせて、クーデターが成功した時点で、それを人民解放軍が鎮圧する。
  2. その後に、形式的な民主国家へ体制を移行させてから、韓国と統一させることになるでしょう。
  3. 統一後には自治区にしてしまう可能性が高そうです。

以上は、日本が自主的にどうこうできず、運を天に委ねる他人任せの内容ですが、日本が自主的に判断し、行動できる可能性を秘めた道もあります。

日本が自主的に探れる道

それは、米国の日本州になることです。
これは、当然のことながら、米国が武力に訴えずに中国に妥協案を提案する前に決断しなければならないことです。

勿論、米国が日本を組み込むことに興味を持つか否かは不明です。
それでも、米国がアジアから全く何も得ることなく撤退するよりは良いと米国当局が判断する可能性は低くないと思います。

もう一つの道は、可能性は落ちるでしょうが、自主防衛のための戦略兵器の開発ですね…核兵器以外のものです…例えば、局地的に強い地震を発生させることが出来る技術です。

それは、無差別殺戮の兵器だと仰るかもしれませんが、国連の常任理事国が抑止力として保持する核兵器は、正に、無差別殺戮を対象としたもので、しかも、人が生きるための環境を何十年も壊滅状態にしてしまうものです。
それに比べたら、environmentally friendlyですよね。

今まで述べたような事が何も起こらず、杞憂だったとなるなら、勿論、それに越したことはありません。

しかし、日本の将来に思いを馳せますと、我々は非常にクリティカルな状況下にあると言えると思います。

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